60代で介護の仕事に転職するメリットとデメリット

介護の現場では60代以上のシニア世代が現役の職員として活躍しています。

シニア世代を対象にした求人も多く、未経験で介護の仕事を始める60代も増加傾向にあります。

今回は60代で介護の仕事に転職する際のメリットとデメリットを解説します。

介護労働者の平均年齢は48.0歳

介護労働安定センターの令和4年度に実施した調査（※）によると、調査対象の介護労働者の平均年齢は48.0歳。

45歳以上50歳未満が15.1％でもっとも多いものの、60歳以上を合計すると16.5％を占めていて、シニア世代の活躍が広がっていることがうかがえます。

雇用形態にこだわらなければ柔軟な働き方が可能

介護業界でも正社員、派遣、パートなど雇用形態はさまざま。

雇用形態にこだわらなければ週1日から可、１日数時間から可など生活スタイルに合わせた柔軟な働き方ができます。

正社員として働きたい人は転職活動の際、定年の有無も確認したほうがよいでしょう 。

60代で介護職につくメリット

介護 デイサービスの仕事は60代から未経験、無資格でも始めることができます。

また、年齢を重ねてもスキルアップできる点もよいところ。ほかにも、いくつかメリットがあります。

・利用者様と年齢が近いため、信頼関係を築きやすい

介護サービスの利用者様と世代が近いため、思い出の映画や歌など共通の話題があることは大きな武器。

コミュニケーションの糸口となり、信頼関係を築く際に役立ちます。

・人生経験を仕事に活かせる

60代はある程度の人生経験を積んでいます。

利用者様が介護サービスを利用するに至った背景を理解しやすく、若手の職員よりも、利用者様と上手く意思疎通ができる場合も多々あります。

・同年代の仲間が多い

先述のデータでは、介護労働者の約4割を50代以上が占めていました。

同世代の仲間が多いことで職場にもなじみやすく、介護未経験者にも挑戦しやすい環境です。

・人手不足による積極的な採用

介護業界は慢性的な人手不足で需要と供給のアンバランスが顕著です。

求めている資質をもった人材であれば年齢にこだわらず、シニア世代でも積極的に採用される傾向があります。

デメリットも理解して働くことが大切

60代での介護職への転職はメリットばかりではありません。

まずは自分自身の健康が第一。デメリットも理解したうえで、無理のない働き方をおすすめします。

・新しい仕事を覚えるのに時間がかかる

たとえば介護業界ではパソコンやスマートフォンを業務内で使用する介護施設も増えています。

デジタルに疎い人は最初はとまどうかもしれませんが、苦手意識をもたず、とりあえずトライしてみましょう。

ちなみにだんらんの家でもタブレットを用いて業務を行っておりますが、６０代の方でも問題なく業務を行っていただいております。

・体力的な負担がある

職種にもよりますが、一日中事務作業ということはなく、体を動かす場面が多い介護の現場。

特に夜勤がある場合は体力的な負担が大きいといえます。

体力に自信がない人は、事前に業務内容をしっかりと確認したり、夜勤のない介護施設を選ぶとよいでしょう。

60代未経験からの介護職におすすめの職場

介護施設にもさまざまな種類がありますが、デイサービス（地域密着型通所介護）は介護度が低い利用者様が多いため「はじめての介護職で不安…」いう60代の人には働きやすい環境です。

また、デイサービスは基本的に朝から夕方までの介護サービスのため夜勤がなく（オプションでお泊りサービスをしている施設もあります）、生活リズムを保ったまま働くことができるのも安心材料です。

デイサービスのなかでも「だんらんの家」は一日の最大利用定員が10名の小規模タイプです。

民家だった建物を改装した施設は外観からもまるで第2のおうち！

10名の利用者様に対して3〜4名の職員が対応し、利用者様がくつろげる介護サービスを提供しています。

60代での介護業界への転職を成功させ、無理なく長期間働くためには、自分の生活スタイルに合った働き場所を選ぶことが大切です。

小規模デイサービス「だんらんの家」は全国各地（東京、千葉、埼玉、神奈川、山梨、栃木、福島、新潟、静岡、愛知、岐阜、石川、大阪、滋賀、兵庫、奈良、三重、岡山、長崎、福岡、大分／23年12月時点）にあり、職場見学も歓迎しているので、興味のある方はぜひお近くの事業所を探してみてくださいね。

各事業所では介護職員、生活相談員、機能訓練指導員、施設管理者、送迎ドライバーなどの正社員およびパートの職員を募集しています。

詳細については「だんらんの家」の公式ホームページをご覧ください。

（※）公益財団法人介護労働安定センター「令和４年度介護労働実態調査／介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書」